韓国旅行の準備をしていると、「K-ETA」という言葉を耳にすることがあるでしょう。これは韓国へビザなしで渡航する際に必要な電子渡航認証システムです。しかし、現在、日本人を含む一部の国籍者は、このK-ETAの申請が一時的に免除されています。
「それなら申請しなくても良いのでは？」と思うかもしれません。一方で「任意で申請した方が便利」という話も聞きます。手数料を払って申請すべきか、それとも無料の別の手続きで済ませるべきか、迷ってしまいます。私がこの複雑な状況を整理し、あなたにとって最適な選択ができるよう、分かりやすく解説します。
この記事を読めば、現在のK-ETA制度を完全に理解し、あなたの旅行スタイルに合った賢い選択ができます。
K-ETAの基本｜韓国渡航の必須知識
渡航準備を始める前に、K-ETAがどのような制度なのかを正確に理解しておくことが重要です。基本的な知識があれば、現在の特例措置についてもスムーズに理解できます。
K-ETAとは？電子渡航認証の役割
K-ETA（Korea Electronic Travel Authorization）とは、ビザなしで韓国に入国できる国籍の外国人が、出発前にオンラインで個人情報や渡航情報を提出し、渡航許可を得るための電子渡航認証制度です。この制度の目的は、渡航者を事前に審査することで入国手続きを効率化し、同時に韓国の安全保障を強化することにあります。
有効なK-ETAを持っていない場合、航空会社から搭乗を拒否されることもある、非常に重要な制度です。手数料は10,000ウォン（約1,000円）と決済手数料がかかります。
本来の申請対象者と恒久的に免除される人
K-ETAの申請が本来必要なのは、韓国とビザ免除協定を結んでいる国の国籍を持つ人々です。観光や短期商用など、90日以内の滞在が対象となります。
ただし、以下の条件に当てはまる人々は、国籍にかかわらず恒久的にK-ETAの申請が免除されます。
- 有効な大韓民国ビザを持っている人
- 韓国の外国人登録証を持っている人
- 17歳以下、または65歳以上の人
- 外交・公用旅券を持っている人
- 韓国に入国せず、空港内で乗り継ぎのみを行う人
- 有効なAPECビジネストラベルカード（ABTC）を持っている人
【2025年まで】日本人は手数料を払うべき？K-ETA申請の判断基準
ここからが本題です。現在の特別な状況下で、私たち日本人はどのように判断すればよいのでしょうか。メリットとデメリットを比較し、あなたに最適な選択肢を見つけましょう。
なぜ日本人は一時的に免除されているのか？
韓国政府は「2023-2024韓国訪問の年」キャンペーンの一環として、観光産業を活性化させる目的で、日本を含む22の国と地域を対象にK-ETAの申請義務を一時的に免除しました。この措置は好評のため、2025年12月31日まで延長されています。
これはあくまで観光客誘致のための時限的な措置です。将来的にこの免除措置が終了し、再びK-ETAの申請が必須となる可能性が高いことを覚えておく必要があります。
メリット・デメリット比較｜任意申請 vs 無料の電子入国申告書
K-ETAの申請が免除されている期間中、私たちは2つの選択肢を持つことになります。有料でK-ETAを任意申請するか、無料で電子入国申告書（e-Arrival Card）を利用するかです。私が両者の違いを下の表にまとめました。
| 項目 | A｜任意でK-ETAを取得 | B｜無料の電子入国申告書を利用 |
| 費用 | 10,000ウォン＋決済手数料 | 無料 |
| 手続き | 事前にオンラインで申請 | 到着72時間前までにオンラインで提出、または機内・空港で紙のカードを記入 |
| 最大のメリット | 入国カードの提出が不要になり、手続きが簡素化される | 費用がかからない |
| 有効期間 | 承認日から3年間 | 1回の渡航のみ有効 |
| 空港での流れ | パスポートのみ提示して入国審査へ | パスポートと（紙の）入国カードを提示、または電子情報で照合 |
私がおすすめする選択基準
どちらを選ぶべきか、あなたの旅行スタイルに合わせて私が具体的な基準を提案します。
K-ETAの任意申請がおすすめな人
- 利便性重視の人｜少しでも入国手続きをスムーズに済ませたいビジネス渡航者や、時間を有効に使いたい旅行者におすすめです。入国カードを記入する手間が省けるのは、思った以上に快適です。
- 頻繁に訪韓する人｜一度承認されれば3年間有効です。年に何度も韓国へ行く人にとっては、毎回入国カードを書いたり、電子申告書を登録したりする手間が省けるため、手数料を払う価値は十分にあります。
無料の電子入国申告書がおすすめな人
- コスト重視の人｜旅行費用を1円でも安く抑えたい人にとっては、無料であることは最大の魅力です。特に家族旅行など、人数が多い場合は大きな節約になります。
- 時間に余裕がある人｜出発前にオンラインで手続きをする時間に余裕がある人や、機内で書類を書くことが苦にならない人であれば、あえて手数料を払う必要はありません。
K-ETAを自分で申請する方法｜注意点から手順まで徹底解説
もしK-ETAを申請することに決めたなら、手続きは自分で行うのが最も安全で確実です。ここでは、申請の際の重要な注意点から具体的な手順まで、私が詳しく解説します。
【最重要】公式サイト以外は危険！代行サイトのリスク
K-ETA申請で最も注意すべき点は、必ず公式サイトから手続きを行うことです。検索すると公式そっくりの申請代行サイトが多数見つかりますが、これらには深刻なリスクが伴います。
- 高額な手数料｜公式手数料の何倍もの料金を請求されます。
- 個人情報漏洩｜パスポート情報や顔写真などの機密情報を第三者に渡すことになり、不正利用のリスクがあります。
- 申請ミス｜代行業者が入力ミスを犯した場合、申請が拒否されたり、最悪の場合、空港で搭乗拒否されたりする可能性があります。
問題が発生した際の解決も困難になるため、必ず以下の公式サイトまたは公式アプリを利用してください。
- 公式サイト｜www.k-eta.go.kr
- 公式アプリ｜「K-ETA」で検索
申請前に準備するものリスト
スムーズに手続きを進めるために、以下のものを事前に手元に用意しておきましょう。
- 有効なパスポート
- 有効なEメールアドレス（審査結果の受信に必要）
- 顔写真のデジタルファイル（JPG/JPEG形式、100KB以下、700×700ピクセル以下）
- 手数料決済用のクレジットカードまたはデビットカード
- 韓国での滞在先の住所と電話番号（ホテルの情報でOK）
申請から承認までの全ステップ
申請手続き自体は、約10分から15分程度で完了します。落ち着いて正確に入力することが重要です。
- 公式サイトへアクセス｜公式サイトにアクセスし、「K-ETA申請」をクリックします。
- 約款同意｜国籍（JAPAN）などを選択し、表示される規約にすべて同意します。
- 基本情報入力｜パスポート番号とEメールアドレスを入力します。
- パスポート情報入力｜パスポートの顔写真ページをアップロードするか、記載通りに手動で情報を入力します。特に氏名のスペル、パスポート番号、有効期限は一字一句間違えないように注意してください。
- 申請情報入力｜渡航目的や滞在先住所、職業、渡航歴などの情報を入力します。顔写真のファイルをアップロードします。
- 最終確認｜入力したすべての情報が表示されます。決済後は修正ができないため、この画面で徹底的に間違いがないか確認します。
- 決済｜クレジットカード情報を入力し、手数料を支払います。
- 申請完了｜決済が完了すると申請番号が表示されます。この番号は結果確認に必要なので、必ず控えておきましょう。
K-ETAに関するよくある質問（FAQ）
最後に、多くの人が疑問に思う点について、Q&A形式で回答します。
申請が拒否されたらどうする？
K-ETAの申請が万が一拒否された場合、残念ながらその理由は開示されません。異議申し立てもできません。この場合、韓国へ渡航するためには、お住まいの地域を管轄する大韓民国大使館または総領事館で、通常の入国ビザを申請する必要があります。
拒否される主な原因は、入力情報とパスポート情報の不一致や、顔写真の規格違反など、単純なミスであることが多いです。申請時の情報入力は慎重に行いましょう。
承認後の情報を変更したい場合は？
K-ETA承認後に情報が変更になった場合、対応は変更内容によって異なります。
- 再申請が必要なケース｜氏名、性別、国籍、パスポート番号など、個人を特定する重要な情報に変更があった場合。
- 情報の更新で対応するケース｜訪韓目的、韓国での滞在先、連絡先などが変更になった場合は、公式サイトで既存のK-ETA情報を修正します。
有効期限と審査時間は？
K-ETAの有効期間は、承認された日から3年間です。ただし、パスポートの有効期限が3年未満の場合は、そのパスポートの有効期限日までとなります。
審査にかかる時間は、公式には最大72時間と案内されています。実際にはもっと早く結果が出ることが多いですが、万が一に備え、遅くとも出発の72時間前までには申請を完了させておくことを強く推奨します。
まとめ
2025年12月31日まで、日本人旅行者にとって韓国のK-ETAは義務ではありません。手数料を支払って入国時の利便性を取るか、無料で利用できる電子入国申告書でコストを抑えるか、あなたの旅行スタイルに合わせて選択できます。
- 時間を節約したい、頻繁に訪韓するなら｜K-ETAの任意申請がおすすめです。
- 費用を抑えたい、手続きの手間が気にならないなら｜無料の電子入国申告書で十分です。
どちらを選ぶにせよ、渡航前に手続きが必要であることに変わりはありません。この一時的な免除措置は2026年以降、変更される可能性が高いです。渡航を計画する際は、常に最新の公式情報を確認し、快適な韓国旅行を楽しんでください。
